Ｐ研の変遷
会員・共同回収店拡大のあゆみ
| 1990年度 | 1990年12月、加工食品メーカー7社でスタート |
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| 1991年度 | 共同回収店、関東地区にてテスト運用開始 | |
| 1993年度 | 共同回収店、関西地区に拡大、100店超える | |
| 1994年度 | 共同回収店、中部・九州・東北地区に拡大 | |
| 1995年度 | 共同回収店、北陸・中国地区に拡大 | |
| 1996年度 | 年間納入枚数100万枚超える 共同回収店、甲信越・北海道地区に拡大 |
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| 1997年度 | 会員数、50社超える | |
| 1998年度 | 共同回収店、四国地区に拡大 |
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| 1999年度 | 共同回収店、500店超える | |
| 2003年度 | 会員数、100社超える 年間納入枚数500万枚超える |
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| 2007年度 | 年間納入枚数1,000万枚超える | |
| 2008年度 | 共同回収店、1,000店超える |
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| 2009年度 | 会員数、150社超える |
発足時の思い
「一貫パレチゼーションをしたいが、パレットは問屋さんから返ってこない。だからといって、問屋さんにパレットで出すわけにはいかない。」とメーカーはみんな同じ悩みを抱えていました。Ｐ研のシステムはこの悩みを解決しました。
普及活動
会を立ち上げた当初は、JPRだけではなく、Ｐ研会員メーカーも一丸となって参加メーカーや共同回収店を増やすために営業活動を行いました。また、Ｐ研を知ってもらうために、販促品の作成や各種会合での公演も行いました。
全国展開
共同回収店を増やす際は、地域をしぼって集中的に呼びかけを行いました。Ｐ研の会議には常に日本地図がでてきて、共同回収店がある所は順次塗りつぶしていきました。
プラスチックパレットの導入
2002年度、Ｐ研システムへのプラスチックパレットの導入を行いました。木製パレットとの並存での管理・運営方法の検討に時間を費やしました。
流通環境の変化
流通環境の変化にともない、Ｐ研を取り巻く状況も変わってきました。2009年10月に、Ｐ研規約、運用制度を改定しました。
JPRは日本パレットレンタル株式会社の略称です。